病気やケガなどで休職されたあなた！
休職期間が1、2カ月ならまだしも3カ月ともなると、転職先にバレる可能性があるのかやそもそも転職時に不利になるのでは？と不安に思いますよね？
結論、源泉徴収票や住民税などの4つの要素でバレる可能性があります。
この記事では、3カ月の休職が転職先にバレるリスクがあるかについて、理由（源泉徴収票、住民税）や対策とともに徹底的に解説していきます。
また、そもそも3カ月の程度の休職は転職活動時に不利になるかどうかもわかりますよ！
3カ月の休職は転職先にバレるリスクはある
3カ月の休職は転職先にバレるリスクは以下の4つの情報からあります↓
ばれてしまう可能性がありますが、しっかりと対策したりタイミングの問題で解決できます！
休職した際、医師と相談したのですが、バレたというのは聞いたことがないようです。
バレる理由と対策①源泉徴収票
3カ月の休職で転職先にバレる理由1つ目は、源泉徴収票です！
転職後に給与総額や所得税の情報が記載されている源泉徴収票を提出した際、バレてしまう可能性があります。
事前に伝えていた年収と源泉徴収票の給与総額が3カ月分少ないと人事に怪しまれるでしょう。
ただ、不自由なく業務を遂行できる場合、なんとも言われないことも多いです。
1カ月や2カ月だと残業でのズレが考えられますが、3カ月だと流石にきついかと、、
対策として、タイミングが合えば翌年に転職しましょう。
というのも、源泉徴収票はその年の1月～12月の給与総額が反映されるからです。
例えば、7月～9月に休職し、その3カ月後の10月～12月に退職します。
翌年に転職した場合は前職は前の年の10月から12月に退職しているため、源泉徴収票がありません！
前職の源泉徴収票を提出する必要がないため、翌年の転職がオススメです＾＾
それ以外の対策として、源泉徴収票を求められても自分で確定申告すると伝えましょう。
転職先で年末調整を行うために、源泉徴収票を求められますが、提出する義務はないので翌年の2月～3月に自分で行うといいです。
自分で確定申告をする理由を聞かれても、「株の収益がある」などと理由をつけると上手くやり過ごせます！
バレる理由と対策②住民税
3カ月の休職で転職先にバレる理由2つ目は、住民税です！
住民税は前年の年収から算出され、翌年の6月から支払う税金ですが、住民税から前年の年収がわかってしまいます。。
3カ月間の休職期間で収入がないと、その分住民税が安くなってしまうためバレる恐れが、、
さらに、会社員は住民税を自分で納めることができません。
対策として、健康に気を付けて問題なく業務を行えることをアピールすることです。
前年の年収が決まり、住民税が反映された6月に仮にバレたとしても、支障がなければ言及されないケースがあるからです。
一番大事なのはしっかり業務をこなし、成果を上げてくれることですからね！
またその他の対策として、限定的なものですが11～12月に休職し年内に退職することです。
住民税は前年の年収で決まると話をしましたが、これなら住民税が大きく下がりません。
2～3月で治りそうな見込みがあるのならそうするといいでしょう。
バレる理由と対策③傷病手当金
3カ月の休職で転職先にバレる理由3つ目は、傷病手当金です！
会社の労務担当が傷病手当金を申請するのですが、休職時と同じ病気を再発した場合はバレる可能性がかなり高いです。
対策として、再発しないような働きやすい企業に転職することが大事で、
最初に病気やけがになった際、どういうところに強いストレスを感じたのかを分析しましょう。
ストレスの原因がわかれば、どういった会社だと上手くいくのかわかります！！
バレる理由と対策④レファレンスチェック
3カ月の休職で転職先にバレる理由4つ目は、レファレンスチェックです！
レファレンスチェックとは、面接ではわからない客観的な情報について第3者から聞き出し、採用時の判断材料にするものとなっています＾＾
実施している割合は日系でおおよそ2～3割となっており、前の職場の同僚や上司が選ばれ、その時にバレる可能性が。。
休職した事実を知り、内定取り消しを行うことは禁止されていますが、採用することで不利益を被る場合は例外となります。
チェックがあるのか転職サイトなどで調べ、ある場合は同期に頼み、上手く根回ししておく必要があります。
ここまで3カ月程度の休職は転職先でバレるのかについて述べてきました。
上手くやり過ごす方法についてわかったけど、そもそも最初の選考を受ける際にハンデを負わないのか気になりますよね？
そこで次に実際の転職活動でどのような影響が出るのかを見ていきますよ～。
3カ月の休職は転職活動時に不利にならない
3カ月の休職は転職活動時に不利になるかどうかについて、ならない可能性が高いです！
理由は、3カ月程度の休職なら先ほどの述べた転職後のバレる原因の対策を行えば、他にバレて不利になる機会がそもそもないからです。
不利にはならないため、堂々と入社の意志を伝えましょう。
休職について聞かれないから
3カ月の休職は転職活動時に不利にならない理由は、そもそも休職について聞かれないからです！
聞かれない上、選考時の材料となる職務経歴書には休職について書く義務はありません。
過去の既往歴などはプライベートな情報ですから書く必要はないのですね♪
書く必要がないため、休職期間は元々行っていた業務に従事していたと説明できます！
ほぼ聞かれないですし、聞かれないことについて答える必要がないので大丈夫だと思います。
内定取り消しや解雇の可能性があるので聞かれたら素直に言おう
ただ、聞かれた場合は素直に休職していたことを伝えましょう！
虚偽の報告をして、後にバレた場合は内定取り消しや解雇の可能性があります。
理由は、労働者の健康がかなり悪化している状態で労働契約を結んだ際、企業の「安全配慮義務」が果たせなくなってしまうから。
また、ほとんどの会社の就業規則には、「入社時の虚偽申告は懲戒処分の対象」といった文言が含まれています。
本来、休職は復職を前提に設けられている制度ですからね。
ただ、仮にバレたとしてもしっかり問題なく業務を行えたり、業績が著しく素晴らしい場合は見逃される可能性もあります。
3カ月の休職が転職先にバレるかどうかのまとめ
この記事では、3カ月の休職が転職先にバレるリスクがあるかについて、理由（源泉徴収票、住民税）や対策とともに解説したり、3カ月の程度の休職は転職活動時に不利になるかを丁寧に説明してきました。
バレるリスクについて以下の4つの理由や対策を述べてきました↓
また、転職活動時は聞かれない限り不利にならないこともとお伝えしました。
病気で長期間休職したとしてもなんとかなります！
焦らずにできる対策をして一歩ずつ歩んでいきましょう～。